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ソーシャルロボット「百花繚乱」時代に

対話が主体 仏ブルー・フロッグ・ロボティクス社のロボット https://robotstart.co.jp/

コラム
2015.8.28

 米Washington Post紙が7月21日付で、「ソーシャルロボットがもうすぐ家にやってくる理由(Why social robots could be coming soon to a home near you)」という記事を掲載している。これまでロボットと言えば、産業用ロボットのように人間の手足の動きを真似した「動くロボット」が主流だったが、人間との対話に主眼を置いたロボットが「ソーシャルロボット」という名称で注目されつつあるようだ。人間との対話が主な機能なので、ソーシャルロボットの中には手足さえないものもある。ただ注目を集め始めたのは事実のようで、先日出会ったシリコンバレーのあるベンチャーキャピタリストも、「ソーシャルロボットがシリコンバレーの最も新しくホットなトレンドになりつつある」と語っていた。果たしてソーシャルロボットはどのような使われ方をするようになるのだろうか。ビジネスチャンスはどこにあるのだろうか。何人かの国内の関係者を取材してみた。

 Washington Postの記事はソーシャルロボットの例として、フランスのBlue Frog Robotics社が開発したBuddyや、MITメディアラボが開発したJIBOを挙げている。

 さてこの記事は、ソーシャルロボットが普及する理由の1つとして、ソーシャルロボットの多機能性を挙げている。スケジュールをリマインドしたり、家の中を監視したり、電話のメッセージを読み上げたり、写真を撮ったり、レシピをサジェストしたり……。これまで複数のデバイスに任せていたタスクを、1台のソーシャルロボットがすべてこなすことが、消費者にとっての大きな魅力になるとしている。

 またソーシャルロボットが、スマートホームのハブ的なデバイスになる可能性や、スマートフォンよりも少し高いくらいの価格設定が人気の理由としている。

 そしてソーシャルロボットの普及の兆しを示す例として、ソフトバンクのPepperが発売開始わずか1分で売り切れたニュースを挙げている。

 僕も最近の人工知能の急速な進化を受けてソーシャルロボットが今後ホットな領域になるのではないかと思っている。理由の1つは、Washington Post紙が指摘しているように、Pepperが好評を得ているから。大企業で新事業開発を担当している複数の友人から聞いた話によると、Pepperの成功を受けて、それぞれの社内でソーシャルロボットの開発計画が進んでいるのだという。

高性能人工知能をだれでも搭載できるようになる

 もう1つ理由がある。人工知能のプラットフォーム化が始まったからだ。人工知能の中でもディープラーニングと呼ばれる最新技術を使った対話エンジンを持っている有力企業は5社あると言われている。Google、Apple、Amazon、Microsoft、Facebookの5社だ。

 そのうちのAmazonが、Alexaと呼ばれる対話エンジンのAPI(技術仕様)を公開した。対話エンジンとは、音声で受け答えできる人工知能で、iPhoneに搭載されているsiriがその代表例だ。APIを公開することで、人工知能技術を持たないベンチャー企業でも、Amazonの対話エンジンにネットを通じて接続することで、自社開発のロボットに対話エンジンを搭載しているかのように見せかけることができる。

 ロボットに詳しいビジネスパーソンから聞いた話によると、Alexaは部屋の隅からの声でも正確に聞き取るなど、他社製の対話エンジンと比較しても非常に出来がいいのだそうだ。当面は英語での利用が中心となるのだろうが、Alexaが公開されたことで、ソーシャルロボットを開発しようというベンチャーが多数登場してくるであろうことが予測できる。

 一方、日本マイクロソフトは、女子高生人工知能「りんな」を開発しコミュニケーションアプリ「LINE」上で企業が利用できるようにしたと発表した。発表文によると「りんなで培われた自然な会話を行う技術は、様々な企業の人工知能、会話ロボットに対するニーズを満たす可能性が」あり、「すでにさまざまな企業が人工知能や会話ロボットを展開している日本市場には人工知能の大きな活用機会があるものと考え、りんなを日本で開発し」提供することに決めたのだとしている。

 またソーシャルロボットが、スマートホームのハブ的なデバイスになる可能性や、スマートフォンよりも少し高いくらいの価格設定が人気の理由としている。

 そしてソーシャルロボットの普及の兆しを示す例として、ソフトバンクのPepperが発売開始わずか1分で売り切れたニュースを挙げている。

 僕も最近の人工知能の急速な進化を受けてソーシャルロボットが今後ホットな領域になるのではないかと思っている。理由の1つは、Washington Post紙が指摘しているように、Pepperが好評を得ているから。大企業で新事業開発を担当している複数の友人から聞いた話によると、Pepperの成功を受けて、それぞれの社内でソーシャルロボットの開発計画が進んでいるのだという。

高性能人工知能をだれでも搭載できるようになる

 もう1つ理由がある。人工知能のプラットフォーム化が始まったからだ。人工知能の中でもディープラーニングと呼ばれる最新技術を使った対話エンジンを持っている有力企業は5社あると言われている。Google、Apple、Amazon、Microsoft、Facebookの5社だ。

 そのうちのAmazonが、Alexaと呼ばれる対話エンジンのAPI(技術仕様)を公開した。対話エンジンとは、音声で受け答えできる人工知能で、iPhoneに搭載されているsiriがその代表例だ。APIを公開することで、人工知能技術を持たないベンチャー企業でも、Amazonの対話エンジンにネットを通じて接続することで、自社開発のロボットに対話エンジンを搭載しているかのように見せかけることができる。

 ロボットに詳しいビジネスパーソンから聞いた話によると、Alexaは部屋の隅からの声でも正確に聞き取るなど、他社製の対話エンジンと比較しても非常に出来がいいのだそうだ。当面は英語での利用が中心となるのだろうが、Alexaが公開されたことで、ソーシャルロボットを開発しようというベンチャーが多数登場してくるであろうことが予測できる。

 一方、日本マイクロソフトは、女子高生人工知能「りんな」を開発しコミュニケーションアプリ「LINE」上で企業が利用できるようにしたと発表した。発表文によると「りんなで培われた自然な会話を行う技術は、様々な企業の人工知能、会話ロボットに対するニーズを満たす可能性が」あり、「すでにさまざまな企業が人工知能や会話ロボットを展開している日本市場には人工知能の大きな活用機会があるものと考え、りんなを日本で開発し」提供することに決めたのだとしている。

Newsweek日本版より転載
http://www.newsweekjapan.jp/


Editor's Profile

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

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